面接バインダー - ポジションの理解のためのチェック
(1) 役職
日系企業の場合、実際の仕事内容よりも上の役職を与える傾向にあるようです。したがい仕事内容と釣合いのとれたものにする。
(2) 配属部署を明確にする。
(3) いつまでに採用したいか。
(4) 給与
周辺地域の企業や同業他社と比べても、優るとも劣らない額に設定すべきです。また給与額は厳密に決定する場合もありますが、応募者の経験、能力に違いがあるため、レベルに応じて幅を持たせておくのが最も賢明です。
(5) ベネフィット
ベネフィットも給与と同様、良い人材を惹き付けるために非常に重要な項目のひとつですので充分に検討することが必要です。
(6) 募集の背景
「どうしてこのポジションに人を採用するか」の理由をはっきりさせておきます。例えば、「欠員補充」、「増員」、「新設のポジション」など。欠員補充の場合は、何故そのポジションに欠員が発生したのかを検討する必要があります。前任者が辞めたからか、仕事がつまらなかったからか、ハードすぎたからか、人間関係が悪かったからか、給与はどうだったか等、欠員には様々な理由があり、それをはっきりさせることで、どのような人が最適か、人物像の概要を把握できます。
(7) ポジションの目的
何のためにその仕事があり、達成すべき目標は何か、また一番
大切なことは何かを簡潔にまとめます。これは仕事の全体像を把握する上で役立ちます。
(8) 実際の仕事内容
これは実体を把握することが大切です。主な職務と責任の範囲、また仕事の割合などを明確にしておきます。またその仕事で達成すべき基準も記すと良い。
(9) 要求される技術と経験
仕事を遂行するのに必要な技術や経験を決定します。例えば、秘書であれば「タイプ５０ワード、手紙がかけること」というように、またどのような経験がどれくらい必要なのかも併せて決定します。この場合、気を付けたいのが、日本人にとってはできることが当り前のことも時によっては明記する必要があるということです。例えば、日本人であれば基本的な四則の計算はできて当り前ですが、米国人の中には計算が非常に苦手な人がいますので、計算を必要とするポジションの場合は「加減乗除の計算ができること」と詳しく決めることも必要になります。
(10) 学歴
その仕事に必要な学歴を決めます。技術、経験、学歴に関して低く定めることはないでしょうが、高すぎるのも考えものです。例えば、高校卒でも充分できる仕事に大学卒を採用すると、物足りなく辞めてしますことが往々にあるからです。
(11) 肉体的、もしくは精神的な職場環境
慌ただしい職場かもしくは静かか、職場での服装はどうか、プレッシャーの多い仕事か、単独で行う仕事か、人と一緒に働く仕事か、などを把握します。仕事の内容だけではなく、その性質や環境を知ることは極めて重要です。例えば、社交的な華やかな人を単独の静かなポジションに選ぶのは的を得ず「自分に合わない」と辞める結果を招きかねません。
(12) ポジションの長所
これは面接においてポジションをアピールするときに非常に効果を発揮しますので、是非できるだけ沢山見つけ出してください。
(13) ポジションに関わる問題点
ポジションの分析から得た問題点をまとめます。ここは一つ謙虚になって問題点を列挙してください。問題点を把握することにより、選考の時点で考慮するべき重要な点を明らかにすることができます。例えば、残業の有無など。
(14) 人をマネージする立場にあるか
人を動かしていくにはそれなりの統率力や指導力が必要となり、責任も重くなります。また、常に売上の良い営業マンが良い上司になれるとは限りません。特に現代の優秀な従業員を長く社に留めておくためには、上司の役割は非常に重要なのです。よって部下を持つ立場の人材を雇う場合は、その人の人格とコミュニケーションスキルが廻りの人に大きく影響し、業績を良くも悪くもすることをよく認識してください。そして、どの程度まで統率力やコミュニケーションスキルが要求されるのかを明らかにしておく。
(15) ポジションの将来
米国人はキャリア向上を常に目指しています。優秀な社員を引き留めておくためにはそのポジションの将来も考える必要があります。まず、ポジション自体の内容が変わっていく可能性はあるか、また変わるとすればどのように変わるか、その仕事に就く人は仕事の変化に対応できるフレキシビリティが必要かなどです。次にそのポジションに就く人の将来も考えておくようにする。その仕事を通じて新しい技術が身につくなどの成長ができるか、またその仕事をスタートポイントとして社内でどのようなキャリアを歩むことができるか、これを考えることは非常に大切なことです。
(16) その他
もしその他にも考えられることがあれば、明らかにしておく。例えば出張の可能性や頻度などが上げられる。これは米国では極めて重要な事項として考慮されることのひとつです。夫婦がお互いの仕事に干渉することが多く、出張があれば配偶者と相談するのは通常のことです。よって採用した後で出張が多いことを知るよりも事前に率直に話し、事実を了解した上での採用の方が望ましい。
